コロナ禍、原油需要は急減するも、OPECとロシアなど産油国からなるOPECプラスの協調減産や米国、英国のスワクチンの接種開始で経済活動の正常化期待が原油価格を押し上げ、21年3月にはWTI原油価格は67ドル台まで上昇しました。しかしその後原油価格は60ドル割れまで下落、スエズ運河のタンカー座礁のニュースで下げ止まったものの、上値が重い展開となっています。

皆さん御機嫌如何でしょうか、大橋ひろこです。
今日は経済産業研究所　コンサルテイング・フェロー
藤和彦氏をお迎えしお話を伺いました。

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ここで番組からお知らせ！！

アンケートにお答えいただいた方の中から、抽選で５名様に
「ラジオNIKKEI特製QUOカード」をプレゼントします。
締め切りは4/6（火）23：59。
当選者の発表は発送をもって代えさせていただきます。
番組へのご感想を書いて、是非ご応募ください。
たくさんのご応募お待ちしております！

https://www.radionikkei.jp/event/trendplus-present2103.html

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コモディティのスーパーサイクルという言葉が市場に踊り
原油市場も強気一辺倒になりつつありましたが、
新型コロナウイルスの新種の感染拡大に伴い
イタリアやフランスで再ロックダウン、
ＩＥＡ国際エネルギー機関は3月の月報で
原油需要がコロナ危機以前の水準に戻るのは2023年。
コロナ禍による勤務や旅行のスタイルの変化や
各国政府の低炭素化目標によって不可逆的な変化が生じたことから、
世界のガソリン需要はコロナ危機以前の水準には
二度と戻らないかもしれない」との見解を示しました。

また、金利上昇もコモディティに上値を重くしていますが
金利の急騰は中国など過剰債務国へのダメージが大きいことも懸念されます。
中国はコロナ禍急落した原油を爆買いし在庫を積みましてきましたが
果たして中国の原油買いが継続するのか、という点にも注目です。

藤氏は、中国の2020年の出生数が19年に比較して14.8％減少
していたことを指摘。どうやら、その背景には不動産バブルが。
中国では結婚の際、新居を構える習慣があるそうなのですが
中国では住居価格高騰でこれが叶わず、婚姻率低下、出生数低下を
招いているというのです。

これまで長期に中国の不動産バブルが指摘され続けてきましたが
当局がこれを救い崩壊させぬようにしてきました。
不動産セクターを支え続けたがゆえに、巡り巡って
出生率の低下をもたらしてしまっている現状を看過できるとは思えません。

4月から住宅ローン規制に乗り出すとの噂もあり
中国はいよいよバブル沈静化への引き締めに動くと考えられます。

さて、中国の原油の爆買いは続くのか？

詳しくはオンデマンド配信で藤さんの解説をお聞きくださいね。