ゴールド、原油市況注目ポイント [ひろこの番組後記] [マーケット・トレンドPLUS]
2021/08/31(火) 22:14

パウエルFRB議長が「テーパリングを年内に開始するのは適切である」と初めて年内のテーパリング開始の可能性に言及したジャクソンホールシンポジウム。「これは利上げの時期を示すものではない」との発言で利上げを急がないスタンスが示されたことを好感し、米株市場は史上最高値を更新。債券も買われる展開となったことで金利が低下。ゴールドも上昇してきました。

皆さん御機嫌如何でしょうか、大橋ひろこです。
今日はエモリファンドマネジメント代表江守哲氏をお迎えし
ゴールド、原油市況についてお話を伺いました。

米国の金融政策はゴールド市場にも大きな影響をもたらします。
テーパリングから利上げへと向かう中においては
ゴールドが上値追いの展開を継続できるとは考えにくいと江守氏。

また、ハリケーン「アイダ」がメキシコ湾に上陸、
製油所の稼働が停止するなど原油市況に影響が出ています。
ハリケーン上陸時のニュースを受けた原油のトレードの
注意点をエモリ氏にお話いただいています。

明日9月1日はOPECプラスの総会ですが、
クウェートのファーリス石油相が先週29日、
先月決定した増産方針を再考する可能性があるとの見方を示しています。
さて、ここからの原油相場は?

江守さんの解説を是非お聞きくださいね。http://podcasting.radionikkei.jp/podcasting/trendplus/trendplus-210831.mp3

9月21日に大阪取引所では「CME原油等指数先物」の取引がスタートします。

9月17日金曜16:50~特別番組
『「マーケットトレンドPLUS スペシャル」
インフレリスクと原油市場~CME原油等指数先物の使い方』を放送!

CME原油等指数先物の特徴と使い方、
さらに原油市場の現状と見通しを専門家の視点から解説します。

出演は、マーケットエッジ 代表取締役 小菅 努氏
エモリファンドマネジメント 代表取締役 江守哲氏。

豪華プレゼントが当たる企画もご用意しています。
ぜひ、特別番組も聞いてくださいね。

9月17日(金)午後4時50分からです。お聴き逃しなく!

「マーケット・トレンドPLUS スペシャル」インフレリスクと原油市場~CME原油等指数先物の使い方 放送決定! [マーケット・トレンドPLUS]
2021/08/31(火) 17:00

9月21日に大阪取引所で取引が始まるCME原油等指数先物。
ラジオNIKKEIでは、これに先立ち、9月17日(金)午後4時50分から
『「マーケット・トレンドPLUS スペシャル」インフレリスクと原油市場~CME原油等指数先物の使い方』を放送します。
CME原油等指数先物の特徴と使い方、さらに原油市場の現状と見通しを専門家の視点から解説します。
出演は、マーケットエッジ 代表取締役 小菅 努さん、エモリファンドマネジメント 代表取締役 江守哲さん。聞き手は大橋ひろこさんです。
豪華プレゼントが当たるチャンスもございます!
9月17日(金)午後4時50分からお聴き逃しなく!

ニクソンショックから50年、金価格は50倍に [ひろこの番組後記] [マーケット・トレンドPLUS]
2021/08/24(火) 23:27

ブレトンウッズ体制の終焉となったニクソンショックから今年で50年です。1971年8月15日のニクソンショック以前は、1オンスのゴールドが35米ドルに固定され、米国はゴールドとドルの兌換を保証する金ドル本位制。ドル以外の通貨もドルとの交換レートが固定され、間接的な金本位制でした。当時35ドルだった金価格は現在1800ドル近辺で推移。50年で50倍にもなりました。逆説的にいえばドルの価値は50分の1になったということです。


皆さん御機嫌如何でしょうか、大橋ひろこです。
今日は日本貴金属マーケット協会 代表理事 池水雄一氏をお迎えし
金と通貨の歴史から今後のゴールド相場を展望いただきました。


第二次大戦直後1944年7月1日から22日に
米国ニューハンプシャー州のブレトンウッズで
44ヵ国から集まった730人の代表が戦後の国際経済体制に関して
討議しできた合意がブレトンウッズ体制。
そこで設立された国際通貨基金(IMF)の名前から「IMF体制」とも呼ばれます。
1オンス35ドルという固定価格でドルとゴールドの交換を認めることで
維持されていた固定為替相場を指します。

これが1971年8月15日に、当時の米ニクソン大統領によって
突然の停止が発表されたのです。固定為替相場が終了し、
世界の通貨はゴールドに裏打ちされない「不換通貨」となり
「変動相場制」が始まったのです。


現在、パンデミックによる経済のスローダウンに対して、
世界の中央銀行は金融緩和と財政出動という名目でマネーを増刷しています。
2021年第一四半期での世界負債の額は289兆ドルとなり
世界の経済規模の360%に当たるとされています。

池水氏は「不換通貨制度」はほぼ限界に来ていると思われると指摘されています。

ぜひオンデマンド配信で池水氏の解説をお聞きくださいね。
http://podcasting.radionikkei.jp/podcasting/trendplus/trendplus-210824.mp3

タリバンがアフガニスタンを制圧、原油価格への影響は?! [ひろこの番組後記] [マーケット・トレンドPLUS]
2021/08/17(火) 21:55

米軍撤収をの気を逃さずタリバンがアフガニスタン主要都市を次々に制圧、首都カブールも陥落しました。アフガニスタンは原油の生産国ではないこともあり、原油市況は動いていません。しかし、中東~中央アジアの混乱は今後の原油価格に影響がないと言い切れるものではありません。


皆さん御機嫌如何でしょうか、大橋ひろこです。
今日は経済産業研究所コンサルティング・フェロー藤 和彦氏をお迎えし
揺れる中東情勢と原油需給をテーマにお話を伺いました。


過去20年米国がアフガニスタン政権を支援してきましたが
ガニ大統領は大金を持って国外逃亡。
中国がタリバン政権をいち早く容認しました。
中国も決して事態を楽観視してはいないようです。

アフガニスタンから撤退した米国は標的ではなくなりますが
新疆ウイグル自治区の分離独立を目指すイスラム過激派
「東トルキスタン・イスラム運動(ETIM)」とタリバン政権が
接近すれば中国がテロ攻撃の対象とならないとは言えないのです。

また中国の「一帯一路構想」に抵抗する勢力も多いのですが
これまでは巨額のチャイナマネーがそれを黙認してきました。

タリバン政権を支援するには巨額の資金が必要となってきますが
成長がピークアウトした中国の資金は続くでしょうか。


また、中東の米国の関与が薄れる中で、
イランの存在感が大きくなることにも警戒が必要です。


8月にライシ大統領が就任、新政権がスタートしていますが
イランの若年失業率は25%にも達しています。

通貨リヤルの下落で食料品価格は倍以上に跳ね上がるなど
経済の混乱がある中、コロナ対策への不満なども重なって
国民の不満が高まっているようです。
国民の目を外に向けようとするなら・・・?
イランが中東での存在感を示すとなればサウジアラビアは?

過激派が石油施設を攻撃するなどテロが激化する可能性も否定出来ない中、
現在のところ、原油市場にはそうしたリスクは全く織り込まれていません。

足元ではデルタ株感染拡大による石油需要の減退が油価を押し下げています。
特に世界最大の原油輸入国である中国の7月の原油輸入量は日量974万バレルで
4カ月連続で前年割れとなっており、2021年上半期の原油輸入量は前年比3%減。
上半期としては2013年以来初めての減少を記録しています。

そこへきてタイミングが悪いことに
今になって米国のシェールオイルの増産の傾向が出始めました。

さて、ここからの原油価格動向は?

藤さんに解説いただいています。
詳しくはオンデマンド配信で藤さんの解説をお聞きくださいね。
http://podcasting.radionikkei.jp/podcasting/trendplus/trendplus-210817.mp3

上値重い日経平均、日本株が冴えないワケ [ひろこの番組後記] [マーケット・トレンドPLUS]
2021/08/10(火) 21:43

日経平均は2/16に30467円をつけたあと上値の重い展開を強いられています。先週末8/6の27820円まで2647円(▼8.7%)も下落していますが、この間、日経平均構成銘柄のわずか10銘柄で2800円を超える下落幅となっており、特定の銘柄が日経平均の足を引っ張っていることが伺えます。


皆さん御機嫌如何でしょうか、大橋ひろこです。
今日は元先物オプションディーラー本河裕二氏をお迎えし
日経平均、日本株の今後を展望いただきました。


日経平均の下落率▼8.7%に対し、
同期間のTOPIXの下落率は▼1.8%にとどまっています。
しかしながら、マザーズ指数は▼19.4%。


さらに21年のIPO市場、これまで62銘柄が上場を果たしていますが
8/5時点で初値から上昇している銘柄はわずか10にとどまっており
52銘柄が初値を下回るパフォーマンスの悪さ。
セカンダリマーケットの不調も個人投資家の資金が痛む一因のようです。


しかし、米国市場は史上最高値を更新し続けています。
日米株価の乖離にはどんな理由があるのでしょうか。

本河氏は日本経済の低成長予想でグローバルマクロの投資家が
日本市場に参入してこないことを指摘。

IMF世界経済見通し(7月時点)の21年見通し
世界が6%、先進国が5.6%、米国が7%の成長となる見通しである一方、
日本は2.8%成長予想にとどまっています。
なんと4月時点から▼0.5%下方修正されています。

ワクチン接種も進められているのに、なぜ低成長予想なのか。

本河氏は財政政策の差によるところが大きいと解説くださいました。
そして、ここから日本株浮上のシナリオは?

詳しくはオンデマンド配信で本河氏の解説をお聞かせくださいね。
http://podcasting.radionikkei.jp/podcasting/trendplus/trendplus-210810.mp3

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