１９日の東京株式市場で、日経平均株価、ＴＯＰＩＸはともに反発した。日経平均は８０円高の１０８２８円で引け、再び３月ＳＱ値を上回った。
　米ダウが８日続伸、為替が落ち着いたことで朝方から輸出関連中心に買いが先行、先物主導で前場中ごろに上げ幅を拡大した。昨日後場ギリシャ不安で売った分の買い戻しもあったという。短期的過熱感が上値を抑えたが、連休を控えているわりに堅調さが目立つとの指摘もあった。
　東証１部の出来高は概算で１７億５１９８万株、売買代金は１兆１８３３億円。値上がり銘柄数１１４４、値下がり３９８銘柄。大・中・小型株はいずれもプラス。業種別では３３業種中２９業種が上昇。上昇率上位は、紙パ、輸送用機器、ゴム、ガラス土石、電機、一方、その他金融、不動産、証券、建設が下げた。
　ソニーが連日の昨年来高値更新、キヤノンなど電機が買われ、電気硝子などガラス株が上伸した。トヨタ、ホンダなど自動車や上方修正のフコクが上昇、ブリヂなどタイヤ株も高かった。上方修正のイオン、７＆Ｉなど小売株が上げ、武田など薬品がしっかり。鬼ゴム、河合楽器など低位株の一角が値を飛ばした。伊藤忠と北米リチウムイオン電池事業で合弁を発表した戸田工業が午後ストップ高に買われた。
　一方、公示地価の下落が重しになり三菱地所など不動産が続落した。無配転落の日立、投資判断が引き下げられたニコンが下げた。ワシントン条約会議でクロマグロ禁輸案が否決されたことで、林兼が急落、東都水産、配合飼料が売られた。（Ａ．Ｋ）