１０日前引の東京株式市場では、日経平均株価、ＴＯＰＩＸともに小幅続落した。週末にＳＱを控え動きづらい状況の中、こう着感が強まった。日経平均の値幅は４０円程度。寄付き前に発表された1月の機械受注統計は予想の範囲内。内閣府は判断を上修正したものの市場への影響は見られなかった。

　前引け段階の出来高は概算で７億７４８１万株、売買代金は４８７３億円。値下がり銘柄数７５３（全体の４５％）、値上がり６９８銘柄。規模別指数では、大・中型株は下落した一方で、小型株は小幅上昇した。業種別指数では３３業種中２５業種が下落し、中でも石油・石炭、情報・通信、鉱業、海運、金属製品、ゴムなどの下落が目立った。一方、その他製品、ガラス・土石、繊維、保険、その他金融、機械、電気機器、紙・パルプは上昇を保った。

　トヨタ、東芝、パナソニックは売られ、三井住友、ＧＳユアサ、三菱商事も下落した。野村ＨＤ、ソフトバンク、Ｆリテも軟調だった。一方、３Ｄ対応テレビを６月に発売すると発表したソニーは、４日続伸し昨年来高値を更新。三菱電機、富士電機ＨＤも昨年来高値を更新した。前日９日に発表された２月の工作機械受注は前年同月比３倍超となり、ツガミ、オークマ、アマダ、牧野フライスなど機械株は堅調。コマツも反発した。