三井物産　<8031>　や三菱商事　<8058>　、住友商事　<8053>　、伊藤忠商事　<8001>　、丸紅など総合商社株が高く、前場中ごろの段階で三井物が東証一部でトップの売買代金となり、上昇率も２％台半ばに広がっている。
　米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が２５日まで開いた米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の結果、米金融当局による超低金利政策が長期化する公算が高まったという見方から、インフレヘッジという意味からも余剰資金が貴金属や原油といった商品市場に流入しやすくなっており、２６日のニューヨーク市場ではイラン情勢の緊迫化もあって原油先物の期近３月物が続伸。前日比０．３０ドル高の１バレル９９．７０ドルで取引を終えていたほか、金は取引の中心の２月物が前日比２６．６ドル高の１トロイオンス１７２６．７ドルで終了。ドル安の影響もあり、一時は１７３１．５ドルと昨年１２月８日以来およそ１カ月半ぶりの高値を付ける場面もあった。さらに銅やニッケルなど非鉄金属も含め資源・エネルギー価格の先高機運が再燃してきたことが、その収益への影響が大きい総合商社株への見直し買いを誘っているようだ。三井物が１３００円台を回復するのは昨年９月２日以来約４カ月半ぶり。同社株価の週足チャートは１０年１０月以来１年３カ月ぶりとなる１３週線と２６週線のゴールデンクロスが接近している。（Ｈ．Ｋ）